公衆栄養学 第7版

内容紹介

目次

1. 公衆栄養学の概念 
1.1人間集団を対象とする栄養学
1.2 疾病予防のための栄養学
A. 日本は世界でも有数の長寿の国
B. 日本における少子高齢問題
1.3 超高齢社会と健康・栄養問題
1.4 わが国の食料需給
A. 食料需給表は食物の生産から消費にいたる動きを示す
B. 日本の食卓は，半数以上が海外からの食物に依存している
1.5 食環境の変化
A. 生態系と食料
B. 食品生産・流通
C. 食情報の提供
D. 保健を目的とした食品の提供
1.6 保健・医療・福祉・介護システムと公衆栄養
A. 生態系保全のための公衆栄養活動
B. 地域づくりのための公衆栄養活動
C. ヘルスプロモーションのための公衆栄養活動
D. 自己管理能力（エンパワーメント）のための公衆栄養活動
E. 疾病予防のための公衆栄養活動
F. 少子高齢社会における健康増進

2. 公衆栄養の歴史 
2.1 諸外国の歴史
2.2 日本の歴史
A. 脚気予防から始まった日本の公衆栄養活動
B. 学校給食の誕生・終戦後の栄養士養成
C. 栄養士法，栄養改善法の生まれた第二次世界大戦後の混乱期
D. 管理栄養士制度ができた復興時代（1956 ～ 1965 年）
E. 健康・体力づくり時代（1966 ～ 1977 年）
F. 第1次健康づくり対策時代（1978 ～ 1987 年）
G. 第2次健康づくり対策時代（1988 ～ 1999 年）
H. 第3次国民健康づくり対策時代（2000 ～2012 年）
I. 第4次国民健康づくり対策時代（2013 年～現在）

3. 食生活と栄養問題の変遷と現状
3.1 食生活の変遷
A. 穀類に偏った明治～第二次世界大戦前の食生活
B. 飢餓と栄養欠乏の戦後混乱期
C. 経済成長期の食生活
D. 近年の食生活
E. 料理・食事パターン
F. 食生活の変化
3.2 エネルギーと栄養素摂取量の変遷
A. エネルギー摂取量
B. 炭水化物，脂質およびタンパク質摂取量
C. カルシウム摂取の努力が必要
D. 気を抜けない食塩摂取量
3.3 国民健康・栄養調査の結果の概要
3.4 諸外国の健康・栄養問題の現状と課題
A. 病気と健康

4. わが国の栄養問題の現状と課題
4.1 食生活と循環器疾患
A. 高血圧症
B. 虚血性心疾患
C. 脳卒中
D. 糖尿病
E. メタボリックシンドローム
4.2 食生活とがん
A. 食物と胃がん
B. 食物と大腸がん
C. 食物と肺がん
D. がんにならないための食生活
4.3 食生活と貧血・骨粗鬆症
A. 貧血
B. 骨粗鬆症
4.4 食生活とアレルギー
A. 食物アレルギーの有症率と原因食物
B. 食物アレルギー患者の管理
C. 食物アレルギーへの社会的対応
D. 食物アレルギーの発症予防
E. さまざまなアレルギー

5. 栄養政策
5.1 中央行政と地方行政
A. 中央行政機関における公衆栄養行政
B. 都道府県
C. 保健所
D. 市町村
5.2 栄養関係法規
A. 健康増進法
B. 食育基本法
C. 栄養士法
D. 調理師法
E. 地域保健法
F. 母子保健法
G. 学校給食法
H. 高齢者の医療の確保に関する法律
I. 学校教育法
j. 食品表示法
5.3 管理栄養士・栄養士制度と職業倫理
A. 管理栄養士・栄養士制度
B. 職業倫理
5.4 健康増進法に基づく事業
A. 特別用途食品と特定保健用食品
B. 国民健康・栄養調査
C. 特定給食施設
5.5 健康日本21（第二次）
A. 健康日本21から第二次へ
B. 健康日本21（第二次）の期間
C. 健康日本21（第二次）の基本的な方向
D. 健康日本21（第二次）における目標の設定と評価
E. 地方自治体における健康増進に向けた取り組みの推進
F. 外食の栄養成分表示
5.6 食生活指針
5.7 健康づくりのための身体活動指針
5.8 健康づくりのための休養指針
5.9 健康づくりのための睡眠指針
5.10 食事バランスガイド
5.11 諸外国の健康・栄養政策
A. 公衆栄養活動に関係する国際的な栄養行政
B. 諸外国の健康・栄養政策：米国の健康栄養政策

6. 栄養疫学
6.1 栄養疫学の概要
A. 栄養疫学とは
6.2 曝露情報としての食事摂取量
A. 食物と栄養素
B. 食事の個人内変動と個人間変動
C. 日常的な，平均的な食事摂取量
6.3 食事摂取量の測定方法
A. 食事記録法
B. 24 時間思い出し法
C. 食物摂取頻度調査法
D. 食事歴法
E. 陰膳法
F. 食事摂取量を反映する生化学的指標
G. 食事摂取量を反映する身体計測値
6.4 総エネルギー摂取量が栄養素摂取量に及ぼす影響
A. 栄養素密度法
B. 残差法
6.5 疫学の指標と研究デザイン
A. 疾病の頻度や生死に関する指標
B. 曝露による効果の評価に関する指標
6.6 疫学の方法
A. 疫学調査の手順
B. 疫学研究の方法

7. 公衆栄養活動に必要な統計学
7.1 管理栄養士・栄養士と統計学
7.2 データ解析の基本
A. データと変数
B. 標本と母集団
C. 信頼区間
D. 変数の種類と尺度
E. データの分布とその特徴
7.3 統計的検定の基本
A. 帰無仮説と対立仮説
B. 統計的に有意とはどういうことか
C. 検定の種類
7.4 検定の選択方法
7.5 統計の実際
A. 例1．週2 回のエアロビクス体操は，肥満男性のBMI を変化させるか？（対応のある2 群の検定）
B. 例2．苦みを感じやすい子と感じにくい子では，野菜を食べる量に違いがあるのか？（対応のない2 群の検定）
C. 例3．大豆イソフラボンをより多く摂取している人は血糖値が低いのか？（対応のない3 群以上の検定）
D. 例4．男女で喫煙習慣は違うのか？（比率の差の検定）
E. 例5．体を動かすことと筋肉量は関連するか？（相関）
F. 例6．1 日の運動量から全身の筋肉量を予測できるか？（回帰分析）
G. 例7．複数の要因の影響を除いた結果が知りたい（多変量解析）

8. 地域栄養マネジメント
8.1 公衆栄養マネジメント
8.2 公衆栄養アセスメント
A. 公衆栄養アセスメントの目的と方法
B. 日本人の食事摂取基準の地域集団への活用
C. 食事改善の計画と実施
D. 食事摂取基準（2020年版）の特徴と改定のポイント
E. 社会調査法
F. 既存資料の活用
8.3 公衆栄養プログラムの目標設定
A. 改善課題の抽出と短期・中期・長期目標
B. 改善課題に基づく改善目標の設定
8.4 公衆栄養プログラム計画
A. 計画策定
B. 運営面・政策面のアセスメント
8.5 公衆栄養プログラムの実施
A. 地域社会資源の管理
B. プログラム実施と関係者・機関の役割
C. コミュニケーションの管理
8.6 公衆栄養プログラムの評価
A. 評価の種類
B. 評価の流れ
C. 評価のデザイン

9. 公衆栄養プログラムの展開
9.1 都道府県，保健所設置市および特別区，市町村における行政栄養士の役割
A. 組織体制の整備
B. 健康・栄養課題の明確化とPDCAサイクルに基づく施策の推進
C. 生活習慣病の発症予防と重症化予防の徹底のための施策の推進
D. 社会生活を自立的に営むために必要な機能の維持および向上のための施策の推進
E. 食を通じた社会環境の整備の促進
9.2 公衆栄養プログラムの展開例
A. 健康づくり・食育（食環境づくり）
B. 在宅療養，介護支援（高齢期を中心としたプログラム）
C. 健康・食生活の危機管理と食支援
D. 地域栄養ケアのためのネットワークづくり
E. 栄養成分表示の活用
F. 健康づくりのための外食料理の食環境整備
G. ライフステージ別プログラム
H. 生活習慣病ハイリスク集団におけるプログラム展開

付録1　保健統計
付録2　栄養関係法規
栄養士法（抜粋）
健康増進法（抜粋）
健康増進法施行規則（抜粋）
食育基本法（抜粋）
地域保健法（抜粋）
食品表示法
付録3　西暦・元号対照表
参考書，報告書
索引